- おすすめ
- 変動
-
10年
固定 -
20年
固定 -
35年固定
/フラット35
毎日1万人が
アクセス!
住宅ローンの支払い最大 350万円減らせるかも!?
- 新規借り入れランキングはこちら
- 借り換えランキングはこちら
- おすすめ
- 変動
-
10年
固定 -
20年
固定 -
35年固定
/フラット35
ご指定の条件では、ご年齢条件による制限のため、該当する住宅ローンがありません。
シミュレーション条件を変更してお試しください。
35年固定金利とは?
特徴と重要ポイント、
メリット・デメリットを解説
住宅ローンの金利タイプの一種です。通常住宅ローンは最長35年間のローンですが、その全期間の金利が固定されるので35年固定金利と呼ばれます。完済まで返済額が変化しないので、長期間にわたって生活設計しやすいのが特徴です。公的な住宅ローンであるフラット35は、35年固定金利の代表格となります。
35年固定金利には、各金融機関が提供する35年固定金利の他、公的な住宅ローンである「フラット35」があります。フラット35とは住宅金融支援機構と民間金融機関が協業して提供する住宅ローンのことで、仕組み上「保証型」「買取型」に分かれます。住宅購入時に自己資金を多く出す予定の方は保証型、フルローン希望の方は買取型が該当します。
金融機関が定める基準金利から一定の引き下げ幅(優遇幅)を差し引いて、実際に適用される金利が決まります。例えば基準金利が3%で優遇幅が1%の場合、3%-1%=2%が適用金利となります。
35年固定金利の基準金利は、スワップレートと呼ばれる金利に連動します。これは固定金利での融資の場合、銀行が金利変動リスクをヘッジするために金利スワップという変動金利・固定金利を交換する取引を行うことが理由です。フラット35の場合は、長期金利(10年国債利回り)との連動性が高くなっています。引き下げ幅は審査を経た上で、住宅ローン契約によって決定されます。
金利変動の影響を受けないことがメリットです。返済額が変わらないので、完済までの生活設計がしやすいでしょう。
住宅ローンの金利タイプの中で最も金利水準が高いため、月々の返済額も高くなります。返済期間の間に大きな金利上昇が起こらなかった場合、35年固定を使った人よりも変動金利を使った人の方が大幅に得をすることになります。
金利が変動するリスクをなくしたいという方に向いています。しかし金利水準は高めなので、月々の返済を抑えたいという方には、変動金利や10年固定金利の方が向いています。
住宅金融支援機構の調査によると、全期間固定型(35年固定金利を含む)を選んでいる方は全体の1割に留まっています。その他、全体のおよそ7割の方は変動金利、残り2割の方は10年固定や20年固定といった固定期間選択型を選んでいます。35年固定金利を考えている方は、固定金利の中でもぜひ10年固定や20年固定といった固定期間選択型も視野に入れると良いでしょう。
(出所:独立行政法人住宅金融支援機構「住宅ローン利用者の実態調査」より)
フラット35の保証型は、住宅ローンの利用者が返済できなくなったときに住宅金融支援機構から金融機関に保険金を支払うタイプのフラット35です。金融機関によって商品性や団信の種類が異なります。住宅購入時に自己資金を1割以上入れる方は保証型が向いており、より低金利で35年固定金利を使うことできたり、「買取型」にはない充実した団信保障を利用することができます。
フラット35の買取型は、住宅ローンの債権を住宅金融支援機構が金融機関から買い取るタイプのフラット35です。基本的に提供する金融機関による大きな違いはなく、自己資金を抑えてフルローンを組みたい方に向いています。
35年固定金利を含む固定金利の住宅ローンでは、固定期間が終了するまでは金利タイプを変更できません。もしも変動金利など別の金利タイプに変更を希望する場合は、別の金融機関に借り換えを行う必要があります。
モゲチェックでは低金利政策が長期化する可能性が高いとの見通しから、低金利が続くと予想する変動金利をオススメしています。
しかし、もしも少しでも金利が変わるリスクを抑えたい・固定金利を使いたいという方には、固定金利の中でも金利水準の低い10年固定金利も検討すると良いでしょう。住宅ローンは当初の10年間で利息総額の半分近くを支払うので、返済の初期ほど低金利を使うことが重要だからです。
最新の金利は住宅ローンおすすめランキングでチェック!
ランキング算定基準
主要ネット銀行・メガバンク・地方銀行等の住宅ローン商品を、金利だけでなく、金利換算した団信保障(団体生命信用保険)の価値を考慮し、そのバランスが優れているものを順位付けしてランキングしています。 例:金利0.475%の商品に金利換算0.20%相当の団信保障が付帯する場合、実質的な金利は0.275%とみなしてランキングしています。
主要ネット銀行・メガバンク・地方銀行等の住宅ローンの変動金利商品の中から、金利の低い順にランキングしています。
主要ネット銀行・メガバンク・地方銀行等の住宅ローンの10年固定金利商品の中から、金利の低い順にランキングしています。
主要ネット銀行・メガバンク・地方銀行等の住宅ローンの20年固定金利商品の中から、金利の低い順にランキングしています。
主要ネット銀行・メガバンク・地方銀行・フラット35等の住宅ローンの35年固定金利・全期間固定金利商品の中から、金利の低い順にランキングしています。
上乗せ金利がないオーソドックスな団信保障を考慮した上で、金利の低い順にランキングしています。
例:一般団信、がん50%保障団信、全疾病保障等
「がんと診断された時点で住宅ローン残高が0円になる」団信保障(がん100%保障等)を付保する際の上乗せ金利を考慮した上で、金利の低い順にランキングしています。
例:がん100%保障団信等
がん100%保障よりも保障範囲の広い団信保障(3大疾病保障、11疾病保障等)を付保する際の上乗せ金利を考慮した上で、金利の低い順にランキングしています。
例:3大疾病保障団信、11疾病保障団信、生活習慣病団信等
掲載の金融機関一覧
ランキングから選べない方はこちら
住宅ローン選び カンタン3STEP
-
ランキングから銀行を選ぶ
希望条件でシミュレーションして、ランキングから銀行を選びましょう。まずは1位の銀行に注目!
-
銀行公式サイトを見る
銀行公式サイトには、より詳細な条件や、オトクなキャンペーン情報が掲載されています。
気になる銀行の特徴を確認しましょう。 -
仮審査申し込み
公式サイトの仮審査申込みボタンから、オンライン上で、かんたんに、仮審査の申込みができます。
審査はもちろん無料です。
よくある質問
- Q.住宅ローンはどうやって選べばいいのですか?まずは、総返済額に影響を与える「金利」をチェックしましょう。金利や保障などの借り入れ条件は毎月更新されるため、常に最新の情報を確認しましょう。最新の金利やおすすめの住宅ローンは「おすすめランキングで一括比較」でご覧いただけます。保障の種類や住宅ローンの比較表も掲載していますので、参考にしてください。
- Q.金利タイプはどれがいいのですか。モゲチェックでは、変動金利をおすすめしています。多くの場合、各銀行の住宅ローンは変動金利が固定金利よりも低く設定されています。もし総返済額を抑えたいのであれば、変動金利をうまく活用することがおすすめです。変動金利の住宅ローンランキングは「【住宅ローン変動金利】最新金利ランキング」で一括比較でご覧いただけます。
- Q.金利タイプはどんなものがありますか。大きく変動金利と固定金利の2種類があります。固定金利には、10年固定、20年固定、35年固定、全期間固定、などの種類があります。種類別の詳細はこちらの記事をご参照ください。
- Q.おすすめ住宅ローンランキングはどのように決めているのですか?住宅ローンのプロ・モゲチェックが、金利と団体信用生命保険のバランスを総合評価してランキンキングしています。金利の低さだけでなく、付いている保障(団体信用生命保険)も併せておトクな銀行の順番です。迷ったら、おすすめ住宅ローンランキングの上から順番に検討しましょう。
- Q.ランキングで銀行を選んだら、どうすればいいのですか?銀行の公式サイトから、仮審査の申し込みをしてみましょう。年収会社情報などの属性情報と借り入れ希望額や購入予定の物件情報などを入力すると、銀行の審査がはじまります。
- Q.ネットで手続きは完結しますか?多くの銀行が、仮審査の受付をウェブサイトで行なっています。また、本審査や契約手続きも、銀行によってはウェブ上で可能です。詳細は銀行公式サイトでご確認ください。
本コンテンツは、住宅ローン選択時の参考情報を提供することを目的としており、ローン商品の商品性の優劣を示したり、特定の金融機関、ローン商品を推奨したりするものではございません。また、特定目的への適合性、正確性、完全性について保証するものではありません。
金融機関に関する情報及び当サイトのランキング内容は、以下の調査概要に基づきモゲチェックデータベースから最新の情報を機械的に表示しています。
<調査概要>
【調査目的】住宅ローン検討ユーザーの住宅ローン選択時の参考情報の提供
【調査企画・実施者】株式会社MFS
【調査方法】株式会社MFS運営サービス・モゲチェックに掲載されている金融機関の住宅ローンデータ及びサービス利用者の情報
【調査地域】全国
【調査対象者】株式会社MFS運営モゲチェックサービス利用者、金融機関への審査申込実施者、金融機関公式サイトへの遷移者
【調査人数】15535件
【調査期間】2021年7月1日~2021年7月31日